JP産業展協会・「JP2023・印刷産業展」開催に向けて準備進む

5月18（木）・19（金）日インテックス大阪5号館
昨年を上回る規模で開催へ

JP産業展協会（作道孝行会長）は3月28日、5月18（木）・19（金）日の2日間、大阪市住之江区のインテックス大阪5号館で開催する「JP2023・印刷DX展」の出展社説明会を大阪市中央区のTKP堺筋本町カンファレンスセンターで開催した。
「変わる需要、変える供給～可能性を価値に変換する印刷産業のニューテクノロジー～」をテーマに掲げで開催される「JP2023・印刷DX展」には、4月10日現在で、昨年を上回る80社・185小間（2022年は68社・164小間）の規模で催される。
2017年から2020年までの4年間にわたり、「JP・ICTと印刷展」の名称で開催してきた同展示会は、2021年度から作道孝行氏(作道印刷株式会社代表取締役)が会長に就任すると同時に、「JP・印刷DX展」へと名称を変更し、今回で3回目の開催となる。
現在、印刷業界を取り巻く需要構造は電子メディアの台頭をはじめ、 天然資源の枯渇や環境対策における紙の削減などの影響を受け、 厳しい状況が続いている。加えて、新型コロナウイルスの感染拡大によって、人々の生活様式が大きく変わり、さらに苦境に追い込まれている状況にある。
そうした環境下にあって、災禍を機に社会全般におけるDX（デジタルトランス フォーメーション）が急速に進み、印刷産業も再編を促す可能性が出てきた。
近い将来、多くの日本企業では、既存のITシステムの老朽化・ブラックボックス化、そして業務の縦割りなどが進み、事業の拡大や企業の成長が大きく妨げられる問題「2025年の崖」に直面することが予測されている。これらの課題を回避するために、多くの企業がDXへの取り組みを始めているが、その恩恵を享受することは簡単ではない。
そうした状況を鑑み、大阪で毎年開催される印刷総合機材展であるJP展は、2021年より「印刷DX展」という名称を付加させ、印刷産業においてDXをどのように捉えれば良いのかを出展社と来場者の情報交換によって考察する場となるように展示会構成を変革した。
47回目の開催となる「JP2023・印刷DX展」は、”変わる需要、変える供給～可能性を価値に変換する印刷産業のニューテクノロジー”をテーマに掲げ、印刷産業が直面する課題を解決することを目指す。
同時に、販促アイデア協議会（瀧本正明会長）の協力を得て、印刷技術を軸とした販売促進に有効なアイデア製品を紹介する「第5回販促アイデアグランプリ2023」を実施し、事業領域を拡大するための情報発信によって、競争上の優位性を確立させていくことを目指していく。

出展社説明会であいさつした作道会長は出展社に対して感謝の意を伝えるとともに、「47回目の開催となる今回は出展社・小間数ともに昨年を上回る規模で開催することができる見込みとなった。関西唯一の総合機材展であるＪＰ展を開催するうえで、出展される企業と主催者が力を合わせて来場される方々にとって『来て良かった』『役に立った』と言われる情報交換を図り、印刷業界を盛り上げていきたい」と述べた。

さらに、出展社説明会後に開催した情報交換会では構成団体を代表して大阪府グラフィックサービス協同組合の岡達也理事長が「作道会長の体制となって3年目を迎え、これまでどうすればJP展が盛り上がっていくのかを一緒に考えてきた。この2年間はコロナ禍での開催となり、厳しい状況にあったが、今年は規模を拡大して開催できることを嬉しく思っている。DXに取り組んでいくためにも、出展各社の取り組みを観て、『いろんな会話ができた』『いろんな新しいものが知れて良かった』となり、まだまだ印刷の可能性があることを体感する機会になることを期待している」と語った。