大日本印刷・読売新聞東京本社・SMN　3マス媒体の接触データを活用した広告配信プラットフォーム「Media X」がサービス開始

大日本印刷株式会社（以下：DNP）、株式会社読売新聞東京本社（以下：読売新聞）、ソニーグループでマーケティングテクノロジー事業を行うSMN株式会社は、2022年12月に業務提携し、新聞・出版物（雑誌等）・テレビに接するユーザーの行動データに基づく新たな広告配信プラットフォーム「Media X(メディアエックス)」（https://xsolutions.jp/mediax/）のサービスを開始した。
「Media X」は、マス接触データを用いることにより、これまで以上に効果的な広告配信を実現する。サービス開始に先立って実施したテスト配信の結果、マス接触データを用いて設定したセグメントでは、同データを用いないセグメントと比べ、広告のクリック率、ビュースルーサーチ率ビュースルーコンバージョン率並びにユーザーのファネルダウン率が高くなることを確認した。
3社は、会員数約780万人のDNPのハイブリッド型総合書店「honto」のアクセスデータ、読売新聞の読者約440万IDのデータ基盤「yomiuri ONE」と、SMNのインターネット接続テレビ約900万台の視聴データ「Connected TV Data Bridge （TVBridge）」を連動させて広告を配信することで、新聞・出版物・テレビのマスメディア3種を活用するデータマーケティングを実現した。
なお、データの連携および活用に関しては、個人を特定する情報には連動させないこととし、プライバシー保護に十分に配慮している。